株式投資特選情報~兜町天気予報~

2001年からの歴史を誇る「新興市場最新情報」の公式ブロク。 IPO、マザーズ、ジャスダックなどの新興市場銘柄はもちろん、テーマ株、大型株、仕手株、初心者にはやさしく、玄人にも満足いただける内容になっています。 デイトレはもちろん、中長期でチェックしたいテーマの情報などをお届けいたします。

    用語解説

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    ogp
    2022年4月に東京証券取引所に3つの市場区分が新設される

    成長企業向けの「グロース」
    中堅企業向けの「スタンダード」
    上場基準が最も厳しい市場が「プライム」
    海外の機関投資家などが投資対象とするようなグローバル企業向けが「プライム」市場。

    東証は1月11日、全企業の新たな上場市場を公表する。
    移行日が4月4日。

    東証1部からプライムに上場するには、
    主に2つの基準を満たす必要があえい、
    1つは市場での流通株式比率が35%以上。
    2つめは流通株ベースの時価総額で100億円以上。
    算出に使う流通株式の定義も厳しくなり、
    安定株主の保有分は非流通株式とみなされる。
    1日平均の売買代金が2000万円以上であることも求められる。

    東証1部の3割、664社がプライム市場基準届いていないとされている。


    逆に、東証二部・JASDAQ・マザーズから
    東証プライムへの昇格の可能性があるとし、
    候補銘柄となっている53銘柄リスト

    ■東証二部 24銘柄
    アトム
    IJTT
    エスビー食品
    MCJ
    岡本工作機械製作所
    京葉瓦斯
    サトウ食品
    ジーエルサイエンス
    ソフト99コーポレーション
    日本精機
    日本KFCHD
    ハイレックスコーポレーション
    ヒラノテクシード
    ベルテクスコーポレーション
    中央自動車工業
    千代田化工建設
    ブルボン
    マルゼン
    三谷商事
    村上開明堂
    日本化学産業
    西川ゴム工業
    瑞光
    ヨネックス

    ■JASDAQ 26銘柄
    アバールデータ
    イハラサイエンス
    ウエストHD
    エイジス
    沖縄セルラー電話
    澤田HD
    芝浦電子
    シノケンG
    セリア
    ソフトウェア・サービス
    ナカニシ
    東洋合成工業
    フェローテックHD
    フクダ電子
    フルヤ金属
    第一建設工業
    中野冷機
    ナフコ
    NITTOKU
    ニッポン高度紙工業
    日本電技
    日本マクドナルドHD
    メディキット
    テクノホライゾン
    ハーモニック・ドライブ
    ラック

    ■マザーズ 3銘柄
    ジーエヌアイG
    メルカリ
    ユナイテッド



    ■適時開示発表企業
    LINK&M (2170)
    GCA(2174) 
    キューブシス(2335)
    コア(2359) 
    ルネサンス(2378) 
    新日本科学(2395) 
    あらた(2733) 
    ヨシムラHD(2884) 
    ファーマF(2929) 
    北の達人(2930)
    ユーグレナ(2931) 
    ラクーンHD(3031)
    ALサービス(3085) 
    物語コーポ(3097)
    レスターHD(3156) 
    三洋貿易(3176) 
    Bガレージ(3180)
    オイシックス(3182) 
    サムティ(3244) 
    日本管理C(3276) 
    フージャース(3284)
    日本調剤(3341)
    グッドコムA(3475)
    アセンテック(3565) 
    KLab(3656)
    アイスタイル(3660) 
    システム情報(3677)
    じげん(3679) 
    ブイキューブ(3681) 
    カルタHD(3688) 
    朝日ネット(3834) 
    アステリア(3853) 
    アイル(3854)
    gumi(3903)
    DIT(3916) 
    ネオジャパン(3921) 
    ダブスタ(3925)
    オープンドア(3926) 
    Ubicom(3937)
    クイック(4318) 
    ソースネクス(4344)
    CTS(4345) 
    ラクスル(4384) 
    アイピーエス(4390) 
    ギフティ(4449)
    ベース(4481)
    大日塗(4611) 
    日本ペHD(4612) 
    IDHD(4709)
    ITFOR(4743) 
    サイボウズ(4776) 
    CIJ(4826) 
    スカラ(4845) 
    メック(4971) 
    テスHD(5074)
    アキレス(5142) 
    バンドー(5195) 
    共英製鋼(5440) 
    平河ヒューテ(5821) 
    アルインコ(5933) 
    イーガーディ (6095) 
    シグマクシス(6088) 
    ソディック(6143) 
    セラク(6199) 
    ヤマシン―F(6240)
    マルマエ(6264) 
    技研製(6289) 
    日工(6306) 
    サムコ(6387) 
    マースGHD(6419) 
    ユーシン精機(6482) 
    オーケストラ(6533) 
    ヤーマン(6630) 
    IDEC(6652)
    メイコー(6787) 
    オプテクスG(6914) 
    プロレド(7034) 
    フォーラムE(7088) 
    プレミアG(7199) 
    ポピンズ(7358) 
    コンドー(7438) 
    ナガイレーベ(7447) 
    フジコーポ(7605) 
    東京計器(7721) 
    マーベラス(7844) 
    キングジム(7962) 
    松風(7979)
    アステナHD(8095) 
    都築電(8157) 
    千趣会(8165) 
    アクシアル(8255)
    水戸 (8622) 
    NECキャピ(8793)
    エスリード(8877)
    日神GHD(8881) 
    日本エスコン(8892) 
    ランド (8918) 
    サンフロ不(8934)
    シルバーライフ(9262) 
    内外トランス(9384) 
    光通信(9435) 
    イチネンHD(9619) 
    ナガワ(9663) 
    応用地質(9755)
    アークランド (9842)
    サガミHD(9900) 
    東テク(9960)

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    掉尾の一振とは、年内最後の取引日の「大納会」に向け、株価が上昇することをいいます。
    年末の節税対策(含み損の解消)の売りが一巡し、休暇入りで商いの細る中、売り圧力が減少。
    新年相場への期待感や、ファンド等による期末のドレッシング買いなどで株が上がることがあるからです。

    「掉尾(とうび)」とは「物事が最後になって勢いの盛んになること」で、もともとは尾を振ることや、物事・文章などの終りになって勢いを奮うこと。
    また「終り頃、最後」という意味で、物事の最終局面で勢いを増すといったニュアンスから来ています。

    掉尾の一振と同じような現象は米国株式市場でも見受けられ、「サンタクロース・ラリー」と呼ばれています。
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    新年相場への期待感や、ファンド等による期末のドレッシング買いなどで株が上がることがあるからです。

    「掉尾(とうび)」とは「物事が最後になって勢いの盛んになること」で、もともとは尾を振ることや、物事・文章などの終りになって勢いを奮うこと。
    また「終り頃、最後」という意味で、物事の最終局面で勢いを増すといったニュアンスから来ています。

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    日銀短観とは「全国企業短期経済観測調査」の略で、
    日本銀行が年に4回(2月、5月、8月、11月)
    27業種、約21万社から約1万社を選んで調査票を送り、
    景気に対する見方などを質問し、調査結果をまとめたもので、
    景気動向を判断するうえで重要とされ、株価にも影響を与えやすい指数。


    業況判断指数(DI)とは、
    景気が「良い」と回答した企業の割合から「悪い」と回答した割合を引いた数値。

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    businessmen-593751_960_720
    SQとは、Special Quotationの略で、頭文字を取ったもの。
    「特別清算指数」と呼ばれる。

    当該限月の第2金曜日に算出され、
    先物とオプションの両方の精算がある3月,6月,9月,12月の第2金曜日に算出されるものをメジャーSQ
    それ以外の月の第2金曜日に算出されるものをマイナーSQと言う。

    このSQ日が当該限月の取引の決済日であり、
    当該限月の取引はその前日までとなる。

    取引の最終日までに反対売買で決済されなかった建玉は、
    SQ日にこのSQの値段で強制的に決済されることとなる。

    SQ値は、指数算出日における各指数構成銘柄の始値に基づいて算出され、
    大引け後大阪取引所より発表される。
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    ogp
    東京証券取引所は取引時間の30分延長を正式に発表した。

    取引時間の延長時期は2024年後半の予定で、
    変更はこれまで午後3時までの取引時間だったものを、
    30分延長して3時30分までの取引を可能とする。

    現物立会市場のほか、
    ToSTNet取引も従来の午後5時30分から6時に延長する。
    また指数先物・オプション取引についても3時30分から3時45分に延長する。
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    インフレ(インフレーション)とは、物価が上昇すること。
    原油価格や石油製品、食料品、土地など、ありとあらゆるモノの値段が高くなること。
    モノの値段が上がるということは、相対的に通貨価値が低下し、現金や預貯金の資産価値が目減りすることを意味する。

    現金をもっていても、仮に物価が2倍になると、現金の価値は半分になり、今まで1万円で買えたものが、半分しか買えなくなってしまう。
    預貯金も同じことで、預貯金金利が物価上昇率を下回れば、預貯金の価値もやはり目減りしてしまいます。

    そのため、インフレが起こると、現金や預貯金からモノへと資金がシフトされる現象が起こる。
    インフレ率を上回る値上がりが期待できる不動産、金、絵画。
    要するに現金・預貯金は目減りするが値上がり期待の高いモノへ資金が流れていくわけです。
    インフレを利用し、価値の下がる現金からモノを買って値上がりしたら売り抜けて利益を得たい。
    最悪でもインフレによる現金価値の目減りのリスクを回避しようという動きが起こります。

    インフレによる資産の目減りを防ぐ対策として世界で最もよく利用されるのが株式です。
    インフレになれば、企業の名目的な売上高や利益、土地の価格が上昇すれば資産などが増え、
    株式の価値が高まり株価が上昇することから、インフレは株式市場にはプラス材料と受け止められています。
    景気の過熱から起こるインフレ、景気を先取りして価格が動く株式は、インフレの時も価格上昇が望めるということです。


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